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令和3年 不動産鑑定士試験 短答式 鑑定理論 問20

総論第7章A 最重要

利回り等に関する次のイからホまでの記述のうち、誤っているものをすべて掲げた組合せはどれか。

イ 直接還元法の基本的な式は次のとおりであり、R は還元利回りである。

P = a ÷ R

ロ DCF法の基本的な式は次のとおりであり、Y は割引率である。

P = Σ(k=1〜n){ak ÷(1+Y)^k}+ PR ÷(1+Y)^n

ハ 有期還元法の基本的な式は次のとおりであり、{(1+Y)^N-1}÷{Y(1+Y)^N}は年賦償還率である。

P = a ×{(1+Y)^N-1}÷{Y(1+Y)^N}

ニ 土地残余法の基本的な式は次のとおりであり、B は建物等の価格、R2 は建物等の還元利回りである。

P =(a-B×R1)÷ R2

ホ 継続賃料利回りは、利回り法の適用において、基礎価格に乗じる利回りである。

(注)式中のアルファベットの添え字の一部を、不動産鑑定評価基準及び同運用上の留意事項の表記と異なる表記に変更している。

(鑑トレ注:原本の分数は「÷」、累乗は「^」で表記しています。ak・PR・R1・R2 の後ろの英字・数字は添え字です。)

(1) イとロ
(2) イとホ
(3) ロとハ
(4) ハとニ
(5) ニとホ

正解と解説を見る

正解:(4)

解説

【正解 (4)】誤っているのはハ・ニです。 ハ ×:有期還元法の基本式は P=a×〔(1+Y)^N-1〕÷〔Y(1+Y)^N〕であり、乗じるのは「複利年金現価率」です。設問の式は分子と分母が逆になっており、そこに掲げられているのは年賦償還率(複利年金現価率の逆数)です。名称と式が入れ替えられています。 ニ ×:土地残余法は、複合不動産の純収益から建物等に帰属する純収益を控除した残余を「土地の還元利回り」で還元する手法です。設問の式は分母のR2を建物等の還元利回りとしており、土地の価格を求めるのに建物の利回りで還元することになってしまいます。分子で控除する側が建物、分母で還元する側が土地、という対応を確認してください。 イ ○:直接還元法の基本式 P=a/R のとおりです。 ロ ○:DCF法の基本式のとおりで、Yは割引率です。毎期の純収益の現在価値の総和に復帰価格の現在価値を加えます。 ホ ○:継続賃料利回りは、利回り法の適用において基礎価格に乗じる利回りです。

📖 関連するテキスト:23-1 賃料の意義(鑑トレの会員ページ)

この問題に出てくる用語

複利年金現価率直接還元法還元利回り土地残余法有期還元法継続賃料DCF法復帰価格基礎価格利回り法

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出典:令和3年不動産鑑定士試験 短答式試験(国土交通省)を加工して作成。解説は鑑トレが作成。